IoTを活用した製造業における付加価値向上

予防保全をサービス化することにより、自社商材と自社の「価値向上を実現」

  • 課題
  • 課題

顧客の機会損失を撲滅したい。

  • 成果
  • 成果

IoT(センサーソリューション)による予防保全システムを構築し、顧客に点検をご提案することにより「不稼働時間をなくすサービス」を創出

  • 提供サービス
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Smart Ready IoT / TRIBE-biz / Armadillo-IoT G3L

納入先顧客の生産設備に故障や不具合が発生した場合、『復旧・再稼働までのリードタイム短縮』が製造業にとって最も大きな課題の1つです。
この課題の解決に力を発揮するのが当社の「Smart Ready IoT」。設備にセンサーを取付け定期的に情報収集し、可視化することで予防保全を実現します。

設備の停止時間を
最小限にする

生産設備の停止時間を最小限にする

– 故障や不具合が発生する前に、どれほど機器のケアができるのかが課題

工場をはじめとする製造業の生産現場では、設備に故障や不具合などが発生し、生産ラインが停止してしまうと多大な損失を被ってしまいます。
そこで、故障や不具合が発生する前に「最適なタイミング」で修理やメンテナンスを行うことが大きな関心事となっています。

– 設備納入先の情報が得られない“代理店販売”は、修理やメンテナンスを困難にしている現状

食品加工設備を開発・製造・販売しているA社は、納入先の生産設備に故障や不具合が発生すると、復旧までに時間を要することが大きな課題になっていました。
また、代理店経由で販売した生産設備が、「どこで、どのように使われているか」といった情報が得られないことも、修理やメンテナンスを「困難」にしていました。

– IoT活用で、予防保全を実現することがカギ

この「状態=課題」を解決するためには、設備に故障や不具合が発生する前に、修理やメンテナンスが可能な予防保全を実現することがカギとなります。
そこでA社は、『IoTを活用する』ことより生産設備からリアルタイムに必要な情報を収集・可視化して、「状況を把握する」ことを決めました。

リアルタイムに設備の状況を
把握可能

生産設備の停止時間を最小限にする

– 納品後の設備の状況をリアルタイムに把握できていない

A社は製造・販売した生産設備について、「いつ、どこに販売」したかという出荷情報や、「いつ、どこで、どんな故障が発生し、どのように修理したか」という情報は蓄積出来ていました。
これで通常は充分なのですが、A社はこれらを過去の情報と捉えました。

世界的な競争に晒されている日本の設備業界と自社顧客に対して、A社は「更なる自社商材並びに、自社の『価値向上』のため=『顧客満足向上』のためには何が出来るか?」を徹底議論しました。
その結果として「納品後の設備の状況をリアルタイムに把握できないか」という課題(御要望)に往き着きました。
また、A社から代理店経由で再販され、日本全国に納品された設備の修理やメンテナンスは、東京と大阪の二拠点からの対応となってしまうため、すべての設備情報を集約し、一元管理したいという御要望の元、当社の「Smart Ready IoT」を御採用頂きました。

– Smart Ready IoTとTRIBE-bizで、機器の監視とモニタリングを実現

構成としては、納入先に設置された生産設備に直接センサーを取り付け、センサーで取得したデータを無線LANによりIoTゲートウェイに送信し、IoTゲートウェイからコネクシオのビジネス向けインターネット接続サービス「TRIBE-biz」を介してクラウドサービスに蓄積。
蓄積された生産設備のデータは、独自に開発されたウェブアプリケーションを使って、監視とモニタリングが可能なほか、分析・解析・可視化により、生産機器の状況をリアルタイムに把握できる仕組みになっています。

ワンストップでの提案(トータル提案)を評価して採用

ワンストップでの提案を評価して採用

– コネクシオのトータルソリューションで、短期間かつ高コストパフォーマンスを実現

Smart Ready IoTの採用は、センサーからIoTゲートウェイ、ネットワーク、クラウドサービスまでワンストップで提案、そして構築から保守まで可能だったことが最大の理由です。
他社の提案は個社別対応が多く、「トータルな提案は当社だけだった」とのこと。

Smart Ready IoTのメリットは、専用の機器を利用するよりも、短期間かつ高コストパフォーマンスでIoTを実現できることです。
汎用のセンサーや機器、クラウドを利用し、必要な部分だけを独自開発することで、コスト最小化と開発時間の短縮が可能となります。

– Smart Ready IoTにより高付加価値サービスを構築

実証実験(PoC)の結果、A社は、今後製造・販売する生産設備にあらかじめセンサーを搭載し、運転時間のモニタリングや振動、ひずみ、異音、温度などの情報を解析することで、リアルタイムに異常値を検知し、事前メンテナンスを提案するサービスを計画されました。これにより俗にいう“売りっぱなし”解消が期待できます。
また、収集した情報を解析した予測により、生産設備の最適化の提案も可能となります。

A社では、今回のPoCにより構築したIoTサービスを「保守サービスパック(仮称)」として拡販することも検討。Smart Ready IoTをベースに、高付加価値サービスを創り上げました。

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